（口惜しさを織り交ぜつつ、長く書こうと思えばいくらでも長く書けてしまう話です。極力簡潔に書く努力をしましたが、しかし それでもにじみ出てくる口惜しさから、簡潔には書ききれませんでした。ですから、今回は逆に簡潔には書かれていないそのあたりの口惜しさも感じ取っていただきながら読んで、楽しんでいただければと思います。）
ブログ記事にも書いた通り、2022年私は海外ETFのBND(債券ETF)とIAU(ゴールドETF)を全株売却しました。
そして2023年3月に、2022年分の確定申告をちゃーんと税理士さんに丸投げしました。
「ふるさと納税分の還付もあるから、今年の還付は合計いくらかな♪」と楽しみに待っていました。
「例年80万円くらい戻ってくるけど、今年はどれくらいかな～」と楽しみに待っていました。
とにかく 楽しみに待っていました。
そして税理士さんからの連絡
税理士さん「今年は約80万円の追徴となります。」
SPオヤジ「良かった～。80万円ですか、例年どおりくらいでしたね。」
税理士さん「いえ・・・（いいにくそうに）」
「追徴です。80万円の追徴課税です。80万円の支払いです。」
ええええ～( ;∀;)～
例年くらいのプラス80万円だ！ と思ってからの、マイナス80万円なので
体感は160万円のマイナス
為替差益の税金（雑所得として総合課税されてしまう）の恐ろしさを身をもって体験しました。
なんでこんなに課税されてしまったのか
なんでこんなに課税されてしまったのか、最大の理由は
「株式等」にかかる税金は分離課税の約20％
「為替差益」にかかる税金は総合課税で最大45％（給与所得と合算され所得税として引かれる）
ここにあります。
SPオヤジは本業も頑張っていますので2022年の給与所得はそこそこありました。
ですから所得税も結構な税率で払っています。
今回「為替差益」の約40％を税金（所得税）として取られお支払いさせていただきました。
分離課税（約20％）の倍ですよ！ やってしまいました・・・。
大雑把に言うと、
今回売ったBNDとIAUは ほとんどドル建てでの売却益は出ませんでした。
しかし、平均買付レート約115円/ドルが➡売却時約140円/ドルでしたので、
手に入れた、1170万円のうちだいたい210万円が為替差益。
そして、その40％である84万円が税金や！と追徴課税されてしまいました。
他にも、2022年1月から10月までドル円は上げ続けていたこの間、私は自動ドル転の額を増やして、毎営業日 日本円で米ドルを買いまくっていました。
毎月の海外ETFの買付で必要な分以上に買った米ドルは売却（日本円に戻す）
そしてまた、翌月も米ドルを買いすぎでは売却（日本円に戻す）
そして、150円/ドルになった頃、もうそろそろやろとこの作業を手じまいしたタイミングも最高に良かった。（注意！ただのまぐれです）
という事がうまくいき、こっちでも年間200万円くらい利益(為替差益)が出ちゃったので
この200万円の40％、80万円が為替差益や！と課税されました。
（こっちの80万円課税は普通に納得いってますが）
こうして、体感の合計160万円課税とあいなりました。
（これが無ければ例年どおり80万円ほど還付されていました。）
くやしい＆反省点が、海外ＥＴＦの為替差益にかかる税金
たまたま今年は儲かったから、税金を支払う義務が発生している訳です。
はい。
贅沢な愚痴を言っています。
はい。
その自覚はあります。
しかし、今回の海外ETFの為替差益にかかる税金は前もって準備をしていれば避けられるものでした。
前もって準備をしていなかった自分のアホさがくやしいですね。
今回売却した海外ETFであるBND(債券ETF)とIAU(ゴールドETF)は、似たようなものが投資信託や東証ETFにあります。
それを買っていれば今回のような事態（給与所得の高い現役世代の年に、為替差益の総合課税をかけられてしまう）は避けられました。
今後は、投資信託や国内上場ＥＴＦを買ってゆく
はい。
やってしまったものは仕方ない。
同じ過ちを繰り返さない。傷口を広げないのが大事です。
という事で私は
「お給料でもらった日本円を米ドルに替えて海外ETFを買う」という行動を当面はお休みして、
「お給料でもらった日本円でそのまま投資信託や東証ETFを買う」という行動をとってゆきます。
だから今月は、投資信託の「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」を買ったという訳でございます。
税金の勉強を怠っていた自分を反省。意識せず行動した事を反省。
しかしまぁ、米国株式投資予定期間20年間のうち、5年経過くらいの時点で軌道修正できてよかったかな。
今持ってるドル資産は今後売るなら、本業も辞めて 給与収入が低くなってから売却する（日本円に戻す）のが無難だと思っています。
みんなは為替差益で俺みたいな失敗はするなよ！
しくじり海外ETFオヤジより
＜おしまい＞
コメント
はじめまして。海外etfでも特定口座なら為替損益はetfの損益に含まれて分離課税ではないでしょうか？
そうなんですか？
では私は何故あんなに税金を取られたのだろうか・・・。
以下検索結果です。後半が該当するんですかね。
アメリカ株の為替差益は確定申告が必要ですか？
通常、為替差益は雑所得として確定申告が必要だ。 しかし、米国株の保有期間中の為替差損益は、譲渡損益に含めて計算するため、個別に確定申告する必要はない。 ただし、例えば米国株を売却して得たドルをそのまま保有し、日数が経ってから日本円に換えた場合、その間の為替差益は確定申告が必要となるので注意しよう。2023/11/02
まず、前提知識として、特定口座でも為替損益は雑損益になり、総合課税の対象になります。
＞＞では私は何故あんなに税金を取られたのだろうか・・・。
まず、第一に、ドル資金を浮かせドルのまま浮かせ、かつ、恐らく必要でない取引もしている（いちいち日本円に戻している）からです。
両替や売買の機会が少ない、又はできるだけ同日内に取引し、ドルでの保有期間・金額が少なくなるように心がければ、為替差益も差損も生まれにくくなります。
次に、厳密な話を言うと、
円からドルに資金を両替した翌日に、その資金でETFを購入するだけで、両替日のレートと購入日のレートの差で為替差益（差損）は出てしまいます。
売却代金も同様に、当日内に全額両替（又は円貨受け取り）するか、当日内にその資金を（別銘柄購入等で）再使用しないと、売却日と両替日・再使用日のレート差で為替差益が同様に発生します。
（ドルの受け取りと円転、ドル転と使用などを同日にしないで、ドルのまま持ち越すと証券会社の基準為替レートが変わって為替差益・差損が発生）
このように、米株取引で為替差益の発生する機会は理論上は非常に多く、その計算は実は非常に複雑です。
ただ、為替変動要因の多くを占める、株の保有期間の為替変動は売却損益の計算に含まれ、特定口座の場合分離課税になります（この部分はk3さんは正解）し、
上記の浮き資金の為替差益も、短期間・少額の場合は、雑損益は一定条件で20万円までは申告不要とされますし、為替差益内での損益通算も効きますので多くの場合問題になりません。
また、株式購入の為替差損益は明確な規定がないことから、グレーゾーンで運用されているようで、多くは厳密にいうと申告漏れだが、故意でなく、かつ、理解も進んでなく計算も複雑で難しく、少額なことが多いということで、個人投資家の場合、割と見逃されているようです。
SPオヤジさんの場合、毎日ドル転しまくって月一回ETF購入ということですので、余剰金の放置ではすまない頻度で取引をしてますし、為替差益で得た利益の額も相当なものですから、投資金額・期間（平均で半月）・回数もそれなりだと推測します。
そうなると、運用目的の保有ではないというのも難しく、追徴課税となったのだと思います。
いずれにせよ、ドル転後は即投資に回す、ドル受け取り後は即投資に回すか円転する という普通の取引を心がければ、通常は為替差益で追徴課税されるようなことにはならないはずです。
もし、円転せずにドルに近い価値のまま資金を保有したいというのであれば、ドルから一時的に外貨建てMMFに資金を移しておくのが良いと思います。
売買可能日が限られるのでドルそのものよりは不便ですが、為替差益は非課税なので、為替がどれだけ円安に動こうと引き出し時に税金はかかりません。
お二人様コメントありがとうございます。
私の税の知識が足りておらず大したコメント返信が出来ず申し訳ないのですが
コメントいただいている
『運用目的の保有ではないというのも難しく、追徴課税となった』
まさしくコレかと思います。
2022年の私のドル転は額も頻度も保有目的のソレと言い張るのは難しい数字でした。
という訳でやっぱり私はもう、投資信託と東証ETFでいいです(^^)/