暴落は何度経験しても慣れません。だから100ひく年齢の割合で株式を持つことが大事なんです。

      2018/03/29

アメリカでは「100ひく年齢の割合で株式を持ちなさい」という教訓が有名です。

これは、自身の金融資産のうち「株式」と「低リスク資産(現金や債券)」の保有割合を考える時に使います。

具体的に言うと「株式:低リスク資産」の割合は
25歳なら、75%:25%
35歳なら、65%:35%
45歳なら、55%:45%
55歳なら、45%:55%
65歳なら、35%:65%
75歳なら、25%:75%
が、良い。という事です。

 


25歳と55歳のリスク許容度は違う

25歳の若者であれば、普通まだ何千万円という金融資産は持っていません。通常、何百万円もしくは何十万円といったところでしょう。この25歳の時点で、例えば株価が半分になるような大暴落をくらったとしても、金融資産の減りは何百万円までといったレベルで済みます。しかも、これから給与収入がまだまだ得られますので普通に無駄遣いをしなければ、暴落前の金融資産に戻すこともそう難しくはありません。なので、リスクが高い株式をかなり多めに持っていても大丈夫になります。

一方、55歳くらいになれば、何千万円という金融資産を持っている方も珍しくはないでしょう。(※日本全体の平均からいうと、「何千万円」という金融資産を持っているというのはかなり上位に当たります。しかし、株式投資を行い、その中でも米国株投資を行い、当ブログにたどり着いて、今この記事を読んでいただいている方が、55歳になった時の金融資産は何千万円以上のレベルにあるはずです。)この55歳の時点で、同じく株価が半分になるような大暴落をくらったとしたら、金融資産は何千万円といった単位で減ってしまいます。55歳と言えば、以前の記事「日本の労働者の給料の平均&職種別ランキングが発表されました。2017年-厚生労働省調べ」でもご紹介したとおり、通常給与収入がピークを迎える年齢です。これからは、給与収入が右肩下がりになってゆく、退職の時期(給与収入の終了)も近付いてくる、といった時期です。この時期に減った何千万円という金融資産を「株価の復調を待つ」方法以外で戻すのは至難の業です。そのため、株式のようなリスクの高い資産の割合は減らして、現金比率(低リスク資産比率)を増やしておく事が推奨されます。

 

暴落は何度経験しても慣れない

長期積立投資をしていると、数カ月で50%下げるような暴落はもしかしたら経験しないのかもしれませんが、数カ月で20%下げるくらいの暴落はこれから何度も経験します。暴落を耐えないと、資産形成はうまくいきません。

「20%の暴落なんて、前にも経験してるし、乗り越えて来てるから次来ても大丈夫!絶対耐えられるわ。」

果たしてそうでしょうか?

評価額が300万円になった頃の20%暴落は-60万円です。

評価額が600万円になった頃の20%暴落は120万円です。

評価額が1200万円になった頃の20%暴落は240万円です。

評価額が2400万円になった頃の20%暴落は480万円です。

評価額が4800万円になった頃の20%暴落は-960万円です。

評価額が9600万円になった頃の20%暴落は-1920万円です。

60万や120万円の暴落を耐えただけで、960万円や1920万円の暴落を耐えられると断言できますか? 私は断言できません。 同じ20%暴落でも、自分の年齢や、その運用額によって受けるショックはまた違ったものになるはずです。しかも、暴落が終わるまでそれが20%暴落なのか30%まで下げるのか、50%以上の下げになってしまうのかもわからないのです。



油断したら終わりです。

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